太陽光設備工事は規模が大きくなればなるほどその費用は多くかかる事になります。
太陽光発電を事業の1つとして取り入れる場合、太陽光設備工事はコストが多くかかる事からも資金計画などを立てることが重要になるわけです。

但し、事業としての太陽光発電システムと言うのは、ソーラーパネルなどの設置スペースが大きい場合などでは10kWを超えるシステムを導入する事が可能になります。
この10kWと言うのは、全量買取り制度と余剰買取り制度の何れかを利用出来る分岐点でもあり、10kWを超えるシステムを導入した場合は、太陽光発電で発電した電気を全て売る事が可能になるのです。

太陽光設備工事には膨大な費用が必要になりますが、全ての電気を売ると言う全量買取りを行う事で発電した電力は全て利益へと結びつくことになります。

更に、全量買取りの場合は、グリーン投資減税による税制上での優遇措置を受ける事が出来ますので、税金の節約にも繋げることが可能になります。

また、青色申告を行っている個人や法人を対象とした優遇措置もあります。
これは収得価額の全額を償却するというもので、100%償却、即時償却などが可能になると言う特別償却が可能になりますので、太陽光設備工事やシステム導入コストが高くても、即時償却が可能になりますので、太陽光発電設備を導入した年の中で全て計上する事が可能になると言うメリットが有るのです。

因みに、即時償却については、平成27年3月31日で期間が終了しています。